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Disney社の投資考察(2018年度) ①4大事業セグメント

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あつまろ。個人投資家。長期的な視点で資産運用に取り組んでいます。 1)株式投資を中心とした資産運用 2)生活とお金

あつまろです。

日本で抜群の知名度をもつディズニーの本家本元Disney社。おなじみパーク事業では香港・上海とアジアを拡張、映画はアナ雪をはじめ次々とヒット作連発、そしてNetflixに対抗するDisney+(ディズニープラス)という動画配信サービスが2019年に米国で開始される予定で、新規事業としても楽しみなDisney社。今回はそんなDisnery社の2018年度決算をとりあげていきます。

株価とバリュエーション

 

株価は年末年始に下げたあとに株価を戻していますが、過去1年通してハイテク銘柄と比べると比較的安定してる方といえるのではないでしょうか。Googleファイナンスによると、2018年1月11日時点でPERが15倍、配当1.5%というバリュエーションが出ています。時価総額は1,676億ドル(約18兆円)という二桁兆円という超、大企業です。

売上と成長率

(決算資料よリ筆者作成)

四半期で売上1.5兆円(1ドル109.6円で計算)という数字です。さすが大きな売上ですね。四半期ごとの季節性はそんなになさそうで通期で安定している印象です。

’18年度の成長率は多少伸びていますが、、’17年度はほぼ横ばいです。緩やかな成長率です。四半期で1兆円を超えているので、そこで急激な伸びはかなり難しいかと思います。


 

セグメント別収益

Disnery社を理解するのに、事業セグメントをみていくのは有用です。

「ディズニー」という言葉をきいて連想するのは、ディズニーリゾートとディズニー映画を思い浮かべる人が多いのではないでしょうか。ディズニーリゾート事業は「Parks and Resort」で売上の35%です。映画製作事業は「Studio Entertainment」。DisneyはディズニーアニメーションやPixar以外にもアベンジャーズなどを手がけるMarvel(マーベル)、スターウォーズを手がけるルーカスフィルムも買収により傘下においています。「Consumer Product」はグッズ販売などですね。

そして最も大きな事業領域は、「Media&Networks」です。ABCテレビ(日本だとあまり馴染みないですがテレビ放送事業を手がけています)やスポーツのESPN事業を保有しています。こうやってみるとDisney社はうまく事業ポートフォリオの分散していて、かつそれぞれの事業がシナジーを出しやすい状況になっているように見えます。ToyStory(トイ・ストーリー)のようなヒット映画を出して「Studio Entertainment」で稼ぎ、それをディズニーランドのようなリゾート事業に投入して「Parks and Resort」でもビジネス化して、グッズ販売で「Consumer Product」の売上につなげて、ディズニー・チャンネルなどの「Media&Networks」でもつなげていく。そしてお互いの事業がお互いを補完しあうという理想的な事業ポートフォリオに見えます。



営業利益とコスト構造

営業利益率は20%超と収益性は高いですが、あまり伸びがない状態です。次にコスト構造をてみましょう。

サービス原価が半数近くを占めています。パークリゾートや映画やテレビ事業など大半はこちらになるんでしょう。パークリゾートや映画やテレビ事業は人手がかかるところなので利益率をあげるのは難しそうではあります。

今回はここまでで、次回はキャッシュフローと投資判断の観点で引き続きDisney社をとりあげます。

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